TOTOが10月30日、2027年3月期の中間決算（2026年4〜9月）を発表した。全体では売上高3,646億円（前年同期比4.4%増）、営業利益251億円（21.2%増）で、売上高と純利益は中間期として過去最高になった。伸びたのは半導体製造装置向けのセラミック事業で、衛生陶器やユニットバスを売る国内住設事業は減収減益だった。
| 項目 | 2026年4〜9月 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 3,646億7,500万円 | +4.4% |
| 営業利益 | 251億8,200万円 | +21.2% |
| 経常利益 | 248億1,200万円 | +7.5% |
| 純利益（親会社株主帰属） | 213億1,500万円 | 2.4倍 |
国内住設は売上2%減、営業利益54億円
国内住設事業の売上高は2,231億円で前年同期から54億円（2%）減り、営業利益は54億円で13億円減った。会社は、中東情勢による第1四半期の浴室商品の販売減と、外部から調達する部材のコスト増を理由に挙げている。中東情勢による販売と供給への影響は収束したとしている。
用途別では、リフォーム向けの売上高が1,611億円（前年同期比1%減）、営業利益59億円（9億円減）だった。新築向けは売上高620億円（6%減）で、営業損益は5億円の赤字（前年同期から4億円悪化）になった。
| 国内住設 | 売上高 | 前年同期比 | 営業利益 |
|---|---|---|---|
| リフォーム向け | 1,611億円 | 99% | 59億円（9億円減） |
| 新築向け | 620億円 | 94% | △5億円（4億円減） |
| 合計 | 2,231億円 | 98% | 54億円（13億円減） |
リフォーム向けの中では、トイレまわりのレストルーム商品が伸びた。マンションのリフォーム用途で前年同期比110%、ホテル・オフィス・店舗などパブリックのリフォーム用途で107%だった。8月には「ピュアレストEX」やマンションリフォーム向けの一体形便器など新商品を出している。
中東情勢で営業利益35億円の減益
全社の営業利益では、中東情勢による販売減と調達コスト増が35億円の減益要因になった。期初の想定（45億円）よりは10億円小さかった。銅、電子部品、樹脂などの価格高騰も減益要因に挙げている。在庫は3月末から増え、製品が800億円から863億円、原材料・貯蔵品が263億円から299億円になった。
会社は国内住設の原材料高に対して、12月に価格改定を実施するとしている。
通期は売上を100億円下げ、国内住設の利益は上方修正
通期予想は売上高を7,850億円から7,750億円に下げ、営業利益600億円と純利益460億円は据え置いた。米州と中国の住宅市況の悪化を織り込んだ一方、国内住設は12月の価格改定効果とコスト削減の上積みで、営業利益の計画を期初より15億円多い145億円にした。国内住設の通期売上高は4,810億円で、期初計画（4,830億円）とほぼ同じ水準を見込む。
| 通期予想 | 修正後 | 期初計画 | 前期実績 |
|---|---|---|---|
| 全社売上高 | 7,750億円 | 7,850億円 | 7,374億円 |
| 全社営業利益 | 600億円 | 600億円 | 538億円 |
| 国内住設 売上高 | 4,810億円 | 4,830億円 | 4,797億円 |
| 国内住設 営業利益 | 145億円 | 130億円 | 219億円 |
国内住設の通期営業利益は前期の219億円から74億円減る計画で、会社は国内の構造改革で今期76億円の利益押し上げを見込む。
販売会社の統合と営業の配置換え
構造改革の中身として、会社は国内販売会社8社を統合して「TOTOアクアマーケティング」にする計画（既報）と、リフォーム需要の多い地域への営業の重点配置を進めている。需要地に置く営業の人員は2026年度に20%、2030年度に40%増やす計画で、支社にはパブリックのリフォームを担う専任チームを置いた。国内住設から半導体向けセラミック事業への人員の配置換えも進めており、セラミック事業で増えた社員の約5割は国内住設からの転換だった。
