TOTOが住宅設備機器商品の希望小売価格を引き上げる。2026年12月1日の受注分からで、衛生陶器の平均改定率が13%と最も大きい。7月31日にニュースリリースで公表した。
品目別の平均改定率
| 対象商品 | 平均改定率 |
|---|---|
| 衛生陶器 | 13% |
| システムトイレ | 9% |
| ウォシュレット（一体形便器・シートタイプ） | 10% |
| 水栓金具 | 8% |
| ユニットバス・システムバス | 8% |
| 洗面化粧台 | 9% |
| その他商品 | 9% |
基準は受注分で、出荷分でも納入分でもない。11月30日までに受注が立った分は現行価格、12月1日以降の受注分が新価格になる。発表から実施まで4カ月あるため、年内引き渡しの案件と年明け以降の案件で単価の前提が分かれる。
前回改定との差
前回の改定は2025年4月11日に発表され、2025年10月1日受注分から実施された。同じ品目で並べると、引き上げ幅の広がりが分かる。
| 対象商品 | 2025年10月改定 | 2026年12月改定 |
|---|---|---|
| 衛生陶器 | 5% | 13% |
| ウォシュレット（一体形便器・シートタイプ） | 3% | 10% |
| 水栓金具 | 2% | 8% |
| ユニットバス・システムバス | 3% | 8% |
| 洗面化粧台 | 2% | 9% |
衛生陶器で2.6倍、ウォシュレットで3.3倍、水栓金具で4倍、洗面化粧台では4.5倍になる。システムトイレとその他商品は前回のリリースに品目として載っておらず、今回から表に入った。
TOTOは改定の理由を、原材料価格の高騰をはじめとする外部調達コストの上昇が続いていることとしている。生産性の向上や合理化によるコストダウン、諸経費の削減に全社で取り組んできたが、企業努力だけでは対応が難しくなったという説明。前回のリリースでは「調達コストなどの外部環境は依然として先行き不透明」という書き方だった。
改定後の品番別価格は公表されていない。表にあるのは品目ごとの平均で、個々の品番の上げ幅はこれと一致しない。
