給湯省エネ2026事業で補助対象になるエコキュートの登録リストが、住宅省エネ2026キャンペーンの対象製品検索でメーカーごとに公開されている。登録件数は主要5社だけで1476件にのぼる。パナソニックが387件、三菱電機が451件、ダイキン工業が304件、コロナが144件、日立グローバルライフソリューションズが190件だった（2026年7月26日時点の検索結果件数）。
リストで確認できる項目
機種ごとに、製品型番と寒冷地仕様の別、効率の指標である年間給湯保温効率（または年間給湯効率）、そして補助事業ごとの対象可否が一つの表に並ぶ。対象可否の列はみらいエコ住宅・給湯省エネ・賃貸集合給湯省エネの3事業に分かれており、同じ型番がどの制度で使えるかをまとめて確認できる。給湯省エネの列には性能加算要件を満たすかどうかの表示もある。
年間給湯保温効率：貯湯の保温まで含めた年間の給湯効率を示す値。リストにはこの値がそのまま機種ごとに記載されている。
効率値だけでは対象かどうか決まらない
リストの対象表示は「○」「×」の二択ではない。給湯省エネの列は○1から○4に分かれ、○1は本体のみで性能要件を満たす機種、○2は台所リモコン、○3は無線LANアダプター、○4は台所リモコンまたは無線LANアダプターとの組み合わせで要件を満たす機種を指す。部品の型番はメーカーへの問い合わせが必要と注記されている。
効率値と対象可否は必ずしも連動しない。リストには年間給湯保温効率2.9の寒冷地向け機種が給湯省エネの対象になっている例がある一方、3.4の機種が対象外（×）になっている例もある。発注担当者が型番を選ぶときは、カタログの効率値だけで判断せず、この検索ページで当該型番の対象区分と必要部品を確認する必要がある。
確認先: 対象製品検索（住宅省エネ2026キャンペーン公式、記事末尾の出典リンク）。
