大建工業、不燃認定とビス保持力を両立した壁下地材を発売 石膏ボード2枚張りの約3.5倍の耐荷重

大建工業が壁下地材『不燃ダイライト複合板BK（壁下保くん）』を2026年6月16日に発売した。石膏ボード2枚張りの1層目に入れ替えて使う12mm厚の複合板で、手すりや棚を留めるビスの効きを確保しながら不燃材料の認定を満たす。価格は税抜80,000円／梱、2枚入りで3.31平方メートル分になる。

今月の新製品

大建工業の新製品は、ロックウールとシラスを原料とする同社の無機素材「ダイライト」に国産合板を組み合わせた複合板になる。基材が国土交通大臣不燃材料NM-5828(2)を取得しており、内装制限のかかる商業施設や公共施設で、石膏ボード2枚張り構成の1層目として使える。手のこで切断できる。ただしクロス壁紙の下地には使えないと同社は注記している。

耐荷重は、Φ4×L40mmのタッピングビス3本でフックを壁面に固定して破壊荷重を測る条件で試験している。石膏ボード2枚張りが32kgだったのに対し、本製品と石膏ボード1枚張りの構成では113kgで、約3.5倍になった。同社は測定値であり保証値ではないと断ったうえで、自社のシステム手摺35型については下地材として十分な取り付け強度を確認済みとしている。サイズは910mm×1,820mm、重量は1梱包あたり約28kg（1枚14kg）。在庫品として展開する。2026年度の販売目標は年3億円。

F見切とエコプラ木レンの仕様変更

フクビ化学工業は7月22日、内装用の見切材「F見切」と樹脂製の「プラ木レン」を環境配慮型に切り替えたと発表した。対象はF見切のTR-9/12/15とFC-9/12/15 SR型で、非可視面の肉厚を従来の1.0mmから0.8mmに薄くし、使用原料を15〜21%減らした。プラ木レン側は「エコプラ木レン」の0A型から8A型で、家電由来の国内再生資源（PCR材）を使い、樹脂部分の製造時の温室効果ガス排出量を従来のプラ木レンから約69%削減したとしている。性能は従来通り保つと説明している。

同社はこの見直しの理由を、中東情勢の緊迫化でナフサの供給に不安が出ており、化石由来の原材料の調達リスクが高まっているためと説明している。原料の価格変動と資材不足による工期の遅れを抑える狙いで、2022年8月に設けた自社の環境配慮型商品認証制度「Fukuvalue」のもとで進めている。切り替え時期と価格、品番を変えるかどうかは公表されていない。

確認先: 各メーカーの公式リリース（本文の出典リンク）。